グーグルの温室効果ガス排出量急増：AI技術強化が環境に与える影響

米国のIT大手グーグルは、2024年版の環境に関する年間報告書を7月2日に発表しました。

この報告書によると、グーグルの温室効果ガス排出量は2019年以降、実に48％も増加しています。

この急増の主な原因として、同社は「データセンターのエネルギー消費とサプライチェーン（供給網）の排出量の増加」を挙げています。

データセンターのエネルギー消費の増加

グーグルは、主力製品に人工知能（AI）を積極的に組み込んでいます。

しかし、AIシステムを動かすためには、大量の計算処理能力が必要です。

この計算処理を行うデータセンターでは、多数の強力なコンピュータがひしめいており、データの処理と、それらのコンピュータが発する熱の管理のために、膨大なエネルギーを消費しています。

これが、温室効果ガスの排出量を増加させる一因となっています。

グーグルは2030年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにする「ネットゼロ」を達成することを目標としています。

同社はこの目標を「極めて野心的」とし、実現に向けて全力を挙げています。

しかし、AIの普及がこの計画に与える影響はまだ不透明で、複雑で予測が難しいとしています。

国際エネルギー機関（IEA）の推定では、グーグル検索の1回のクエリは平均0.3ワット時の電力を消費し、ChatGPT（チャットGPT）の1回のリクエストは約2.9ワット時を消費します。

昨年10月に発表された研究によると、「最悪のシナリオ」では、グーグルのAIシステムの年間電力消費量がアイルランド一国の消費量と同等になる可能性があるとされています（これは、現在のハードウェアとソフトウェアにAIが全面的に導入された場合を想定しています）。

さらに、グーグルのデータセンターでの電力消費は、カーボンフリー電源の導入速度を上回るペースで増加しています。

これにより、再生可能エネルギーへのシフトが追いつかない状況が生まれています。

また、データセンターの冷却には大量の水が必要で、これも持続可能性の実現に向けた課題となっています。

グーグルは2030年までに、オフィスとデータセンターで消費する水の120％を補給することを目指していますが、昨年の補給量は18％にとどまっており、目標達成には大きな挑戦が残されています。

グーグルは、これらの課題に対応しつつ、持続可能な未来を目指して取り組んでいますが、AI技術の進化とその環境への影響をどのようにバランスさせるかが、今後の重要なテーマとなっています。

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